木曽おんたけグランフォンドスタートアップ！
プロデューサー 鈴木 雷太
サイクリストはどこにいるのか？
世界中、特に初めていった国では僕がいつも最初に考えることである。
例えば直近だとシンガポールに家族旅行した時。
小さな国に密集するビル群。
そして人々の活動が熱量となってどこへ行っても感じられた。
残念ながらバイクショップは有るが、サイクリストはほとんど見ない。
目にするのは電動キックボードばかりだ。
サイクルショップにて訪ねてみた。
「このあたりで走るのにいい場所はありますか？」と。
「ちょっと町はずれでみんな走っているけど、週末はみんなマレーシアに行くライダーが多いよ」とのこと。
衝撃的だった(笑)
週末にサイクリングをするのに毎週国境を越えていく。
ヨーロッパでは当たり前のことではあるが、すぐ近くのアジアでもそんな事があるなんて！
アルプスあづみのセンチュリーライドをスタートして、安曇野や大町、白馬が一気にサイクリストの聖地となった。アイスクリーム屋やケーキ屋など、サイクリストに人気のお店も多く、イベント以外でも目的を持って訪れるサイクリストが増えている。
今、木曽をサイクリストにもっと知ってもらいと考えている。
走りやすさ、交通量、眺望、気候、風土料理、街の雰囲気、アクセス等、サイクリストが望む環境はすべてそろっている。
なのに、全然まだサイクリストが知らない。
2020東京五輪に向けて、合宿を行った。
真夏でも高原らしい心地よい風、清流ばかりの小川横では気温が一気に下がり火照った体を冷やしてくれる。
蕎麦に代表されるような美味しい食事、ズドンとそびえ立つ御岳、サイクリストなら知っている乗鞍の違う角度からの景色等々、サイクリストにとって最高に心地よい空間。それが木曽だ。
だけどすれ違うサイクリストは皆無。
「サイクリストはどこにいるのか？？」
サイクリスト走行空間 ｘ 眺望 ｘ 気候 ｘ 食べ物 ｘ 街の雰囲気 ｘ アクセス ｘ 知名度＝サイクリスト生息地
走りやすいだけではだめで、知らないとただの秘密の場所。
今はまだ、サイクリストが木曽を知らない。
であれば、知ってもらうことをやろう。と思うようになった
サイクリストが楽しめるまち。木曽おんたけグランフォンドはまちづくりの一環。
地域にサイクリストが集まり、この素晴らしい環境を活用することで、サイクリストにも、地域にも、みんなにとって良いかたちになるようにしていきます。
木曽御岳サイクルサンクチュアリプロジェクト
木曽おんたけグランフォンドを主催するのは、木曽御岳サイクルサンクチュアリプロジェクト。
構成メンバーは、一般社団法人ライド長野、一般社団法人木曽おんたけ観光局、木曽町商工会、(株)未来図の４団体。
次の目的と問題意識をもって、今後活動していきます。
- 目的
二つの日本百名山、木曽御岳山と乗鞍岳の絶景を望む開田高原を中心としたエリアを、サイクリストが「走る」べき聖地（サンクチュアリ）としたい。
- この地域の優位性
（1）木曽御岳山麓は景観が美しく変化に富んでおり、また、交通量が少なく安全に走行できる道路環境である。
（2）中京・関西圏から比較的アクセスが良く、当該地域からの誘客が見込める。
（3）「サイクリング適地」としての認知度は現状低いが、素材としての魅力度が極めて高いため、地域の受入環境の整備、機運醸成、効果的なイベント開催をすることで一気に認知度が高まる可能性がある。
- 取組の背景
（1）木曽御岳山麓では、御岳山噴火の影響が依然としてあり、観光誘客への新たな取組みが期待されている。
（2）全国的にサイクルツーリズムの振興に向けた取り組みが進んでおり、長野県においても「Japan Alps Cyclingプロジェクト」による取り組みが県内全域で進みつつある。その中で、木曽地域におけるサイクルツーリズムの拠点として中心的な役割が期待できる。
（3）地域内（木曽町、大滝村）でも、E-bikeの導入やサイクリングツアーの開催など、サイクルツーリズム振興に向けた取り組みが始まっている。
- この地域の課題
（1）サイクリングやそのトレーニングに絶好の環境であるにもかかわらず、地域住民をはじめ行政にもその認識が薄く、サイクルツーリズムへの理解が十分でないこと。
（2）走行路の整備（看板や専用レーンの設置など）、観光施設や飲食店等の駐輪スペース・サイクルステーションなどの受入環境の整備が進んでいないこと。
（3）当該地域においてサイクルツーリズムに取組む事例が少ないこともあり、観光事業者（宿泊、観光施設他）間でサイクリストを呼び込む機運が少なく、自転車をツールとしたアクティビティが少ないこと。
- 期待される効果
（1）地域の受入マインドが向上し、この地域への評価が高まる。
（2）環境整備が進み、サイクリストの来訪が増える。
（3）サイクルツーリズムに取組む事業者が増え、経済効果とくに雇用創出につながる。